[4] 放射線科・放射線診断科

１　各種法令における留意事項

放射線科に関連する業務は、一般的な診療科と同様に医師法、医療法、健康保険法、薬機法等を準拠することの他、放射線障害防止法や労働安全衛生法における医療被ばく及び職業被ばくなどに留意する必要があります。
レントゲン撮影は医師又は診療放射線技師が行うようにしてください。医師の指示の下でも看護師等が撮影をすると診療放射線技師法違反となり、１年以下の懲役又は50万円以下の罰金に処せられます。
また、必ず患者ＩＤ、氏名、撮影年月日、撮影部位、撮影方法等を記載した照射録を作成してください。５年間の保存義務があります。

２　診療録（カルテ）への記載の留意事項

1. 単純撮影（頭部、胸部、腹部又は頸椎）の写真診断について、診療録に診断内容の記載を十分に行なわなければなりません。
2. コンピューター断層撮影（ＣＴ、ＭＲＩ、他医撮影）について、診療録に診断内容の記載を十分に行わなければなりません。
3. 画像診断管理加算について、専ら画像診断を担当する常勤の医師が読影及び診断した結果について、文書により当該患者の診療を担当する医師に報告を必ず行わなければなりません。
4. 実施した画像診断の必要性、結果及び結果の評価について、診療録への記載をしっかり行わなければなりません。
5. 写真撮影又はコンピューター断層撮影について、診療録に診断内容の記載を行わなければなりません。
6. 他医撮影のコンピューター断層診断について、診療録に診断内容の記載を行わなければなりません。
7. 診療放射線に係る安全管理体制面から、患者へ検査前に行う説明の内容と同意を得た旨を診療録に記載しなければなりません。

３　傷病名付与の留意事項

傷病名は診療録への必要記載事項であるので、正確に記載してください。
以下のような傷病名記載は不適切です。

1. 医学的な診断根拠がない傷病名。
2. 医学的に妥当とは考えられない傷病名。
3. 実際には「疑い」の傷病名であるにもかかわらず、確定傷病名として記載している。
4. 実際には確定傷病名であるにもかかわらず、「疑い」の傷病名として記載している。
5. 急性・慢性、左右の別、部位、詳細な傷病名の記載がない傷病名。
   ※レセプト作成のために撮影部位のコード入力が必要となるのと、また一連の撮影であるのか対側との比較であるのか等の判断の根拠になるので、必ず病名に撮影部位（四肢では左右両側も）を記載してください。
   例）左変形性膝関節症、両側変形性膝関節症
6. 単なる状態や傷病名ではない事項を、傷病名欄に記載している。
   ※傷病名以外で診療報酬明細書に記載する必要のある事項については、摘要欄に記載するか、別に症状詳記（病状説明）を作成し診療報酬明細書に添付してください。

４　診療報酬上の留意事項

＜特掲診療料＞

１　医学管理料

1. 診療情報提供料（Ⅰ）
   施設基準＊１に適合しているものとして届け出た保険医療機関が、患者の紹介を行う際に、検査結果、画像情報、画像診断の所見、投薬内容、注射内容、退院時要約等の診療記録のうち主要なものについて、他の保険医療機関に対し、電子的方法により閲覧可能な形式で提供した場合又は電子的に送受される診療情報提供書に添付した場合に、検査・画像情報提供加算として、次に掲げる点数をそれぞれの所定点数に加算する。
   ロ　入院中の患者以外の患者について、必要な情報を提供した場合　30点
2. 電子的診療情報評価料　30点 施設基準＊１に適合しているものとして届け出た保険医療機関が、別の保険医療機関から診療情報提供書の提供を受けた患者に係る検査結果、画像情報、画像診断の所見、投薬内容、注射内容、退院時要約等の診療記録のうち主要なものについて、電子的方法により閲覧又は受信し、当該患者の診療に活用した場合に算定する。

【＊1　検査・画像情報提供加算及び電子的診療情報評価料の施設基準】

1. 他の保険医療機関等と連携し、患者の医療情報に関する電子的な送受信が可能なネットワークを構築していること
2. 他の保険医療機関と標準的な方法により安全に情報の共有を行う体制が具備されていること

※いずれの加算も、別の保険医療機関より、検査結果等をＣＤ－ＲＯＭで提供された保険医療機関が、当該検査結果等を当該医療機関の医療情報を閲覧するシステムに取り込み、当該検査結果等を診療に活用した場合は算定できません。

２　画像診断

画像診断は医学的根拠が必要です。

• 段階を踏んで画像診断を行う。
• 実施回数は必要以上に行わない。
• 左右、部位の一致等、傷病名と画像診断内容を一致させる。
• コンピューター断層撮影について、医学的根拠が必要。
• 画像診断管理加算について、画像診断を専ら担当する常勤医師が退職に伴い交代している場合には必ず、その届出がなされること。

1. 通則３　時間外緊急院内画像診断加算
   入院外の患者に、緊急のために診療時間外、休日、深夜において撮影及び画像診断を行った場合に、１日につき110点を加算できます。
2. 通則４　画像診断管理加算１
   施設基準＊２に適合しているものとして届け出た保険医療機関において要件を満たす場合、画像診断管理加算１として月１回70点を加算できます（画像診断管理加算２、３及び４は病院が対象のため省略）。
3. 通則６　遠隔画像診断による画像診断
   施設基準に適合しているものとして届け出た保険医療機関間で行われた場合に算定できますが、送信側は施設の整った離島等の医療機関であり、受信側は高度医療を提供する病院であるため外来のクリニックには適応はないと思われます。

【＊2　画像診断管理加算１の施設基準】

1. 放射線科を標榜している保険医療機関であること。
2. 画像診断を専ら担当する常勤の医師（専ら画像診断を担当した経験を10年以上有するもの又は当該療養について関係学会から示されている２年以上の所定の研修（専ら放射線診断に関するものとし、画像診断、Interventional Radiology（ＩＶＲ）及び核医学に関する事項をすべて含むものであること）を修了し、その旨が登録されている医師に限る）が１名以上配置されていること。なお、画像診断を専ら担当する医師とは、勤務時間の大部分において画像情報の撮影又は読影に携わっている者をいう。
3. 画像診断管理を行うにつき十分な体制が整備されていること。
4. 当該保険医療機関以外の施設に読影又は診断を委託していないこと。

※電子的方法によって、個々の患者の診療に関する情報等を送受信する場合は、端末の管理や情報機器の設定等を含め、厚生労働省「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン」を遵守し、安全な通信環境を確保していることが必要です。

３　エックス線診断料

1. 通則１　エックス線診断の費用はＥ000透視診断若しくはＥ001写真診断の所定点数を合算した点数により算定する。
2. 通則２　同一部位につき、同時に２以上のエックス線撮影を行った場合における第２の診断以後の写真診断の費用は、写真診断の各所定点数の100分の50に相当する点数により算定する。
3. 通則３　同一部位につき、同時に２枚以上のフィルムを使用して同一の方法により撮影を行った場合は、第２枚目から第５枚目までの写真診断及び撮影の費用については各所定点数の100分の50に相当する点数により算定し、第６枚目以後の写真診断及び撮影については算定しない。
   ※要するに６枚以上撮影しても５枚撮影したときと同じ点数になります。ただし、アナログ撮影の場合は使用フィルム代をすべて請求できますが、デジタル撮影の場合はフィルム代は請求できず電子画像管理加算１回の算定になります。
4. 通則４　撮影した画像を電子化して管理及び保存した場合においては、電子画像管理加算として、上記⑴から⑶までにより算定した点数に、一連の撮影について次の点数を加算する。ただし、この場合において、フィルムの費用は、算定できない。

   ①単純撮影の場合　　　　57点
   ②特殊撮影の場合　　　　58点
   ③造影剤使用撮影の場合　66点
   ④乳房撮影の場合　　　　54点

5. 写真診断

   ①単純撮影
   　イ　頭部、胸部、腹部又は脊椎　85点
   　ロ　その他　　　　　　　　　　43点
   ②特殊撮影（一連につき）　　　　96点
   ③造影剤使用撮影　　　　　　　　72点
   ④乳房撮影（一連につき）　　　 306点
   

   注　間接撮影を行った場合は、所定点数の100分の50に相当する点数により算定する。
6. 撮影

   ①単純撮影
   　イ　アナログ撮影　　 60点
   　ロ　デジタル撮影　　 68点
   ②特殊撮影（一連につき）
   　イ　アナログ撮影　　260点
   　ロ　デジタル撮影　　270点
   ③造影剤使用撮影
   　イ　アナログ撮影　　144点
   　ロ　デジタル撮影　　154点
   ④乳房撮影（一連につき）
   　イ　アナログ撮影　　192点
   　ロ　デジタル撮影　　202点
   

   注　間接撮影を行った場合は、所定点数の100分の50に相当する点数により算定する。
7. 撮影に対する新生児、乳幼児及び幼児加算

   新生児加算（生後27日目まで）　　　　100分の80加算
   乳幼児加算（生後28日目～３歳未満）　100分の50加算
   幼児加算（３歳以上６歳未満）　　　　100分の30加算

＜乳房撮影の算定＞

撮影専用の機器（マンモグラフィー）を用いて、原則として両側の乳房に対し、それぞれ２方向以上の撮影を行うものをいい、両側について一連として算定します。
乳房撮影は写真診断が306点、撮影料としてアナログ撮影の場合は192点を合わせて498点が、デジタル撮影の場合は202点を合わせて508点が一連につき算定できます。
アナログ撮影の場合はフィルム料を、デジタル撮影の場合は電子画像管理加算54点のみを加算します。
乳房トモシンセシス撮影を行った場合は、乳房トモシンセシス加算として、100点を加算します。

＊＊＊単純エックス線撮影算定例＊＊＊

算定：診断料　１枚目85点＋２枚目85/2点＝127.5点
　　　　　　　　　　　　　⇒　四捨五入で128点
　　　撮影料　１枚目68点＋２枚目68/2点＝102点
　　　電子画像管理加算　57点
　　　合計　128点＋102点＋57点＝287点

①病名：右変形性膝関節症　両膝Ｘ－Ｐ正側４回撮影
片側のみ疾患があり、比較対照のために両側を撮影した場合 ⇒ 両膝について一連として算定する
算定：両膝Ｘ－Ｐ（デジタル）４回撮影×１回
（両膝）診断料108点　撮影料170点
　　　電子画像管理加算57点　合計335点
※健側と対比のためというコメントが必要
②病名：両側変形性膝関節症　両膝Ｘ－Ｐ正側4回撮影
両側に疾患があり、左右それぞれ撮影した場合⇒左右別々に算定する
算定：右膝Ｘ－Ｐ（デジタル）２回撮影×１回
　　（右膝）診断料65点　撮影料102点
　　　　　　電子画像管理加算57点　小計224点
算定：左膝Ｘ－Ｐ（デジタル）２回撮影×１回
　　（左膝）診断料65点　撮影料102点
　　　　　　電子画像管理加算57点　小計224点
両膝として、合計448点

４　コンピューター断層撮影診断料

(1) コンピューター断層撮影（ＣＴ撮影）

※１　画像診断管理加算２、３又は４に係る届出保険医療機関が対象
※２　画像診断機器の施設共同利用率10％以上として届け出た保険医療機関

＜ＣＴ撮影　施設基準＞

◎施設基準

1. ４列以上の撮影料を算定する場合には施設基準の届出が必要である。
2. 64列以上のマルチスライス型のＣＴ装置においては、画像診断管理加算２、３又は４に関する施設基準の届出を行っていること。
3. 64列以上のマルチスライス型のＣＴ装置においては、ＣＴ撮影に係る部門に専従の診療放射線技師が１名以上勤務していること。
4. 共同利用施設において行われる施設共同利用率は10％以上であること。

◎届出に関する事項

1. 画像診断機器の機種名、型番、メーカー名、テスラ数（ＭＲＩの場合）を記載すること。
2. ＣＴ撮影に係る安全管理責任者の氏名を記載し、ＣＴ撮影装置、造影剤注入装置の保守管理計画を添付すること。

(2) 磁気共鳴コンピューター断層撮影（ＭＲＩ撮影）

※１　画像診断管理加算２、３又は４に係る届出保険医療機関が対象
※２　画像診断機器の施設共同利用率10％以上として届け出た保険医療機関

＜MRI撮影　施設基準＞

◎施設基準

1. 1.5テスラ以上のＭＲＩ撮影料を算定する場合には施設基準の届出が必要である。
2. ３テスラ以上のＭＲＩ装置においては、画像診断管理加算２、３又は４に関する施設基準の届出を行っていること。
3. ３テスラ以上のＭＲＩ装置においては、ＭＲＩ装置に係る部門に専従の診療放射線技師が１名以上勤務していること。
4. 共同利用施設において行われる施設共同利用率は10％以上であること。

◎届出に関する事項

1. 画像診断機器の機種名、型番、メーカー名、テスラ数（ＭＲＩの場合）を記載すること。
2. ＭＲＩ撮影に係る安全管理責任者の氏名を記載し、ＭＲＩ撮影装置、造影剤注入装置の保守管理計画を添付すること。

(3) 撮影に対する新生児、乳幼児及び幼児加算

エックス線撮影同様、新生児・乳幼児・幼児の撮影を行った場合に算定できます。

新生児加算（生後27日目まで）　　　100分の80加算
乳幼児加算（生後28日目～３歳未満）100分の50加算
幼児加算（３歳以上６歳未満）　　　100分の30加算

また、頭部外傷に対してコンピューター断層撮影を行った場合は次の加算がそれぞれ算定できます。

新生児頭部外傷撮影加算　　100分の85加算
乳幼児頭部外傷撮影加算　　100分の55加算
幼児頭部外傷撮影加算　　　100分の35加算

ただし、関連学会が定めるガイドラインに沿って撮影を行った場合に限り算定でき、この場合において、その医学的な理由について診療報酬明細書の摘要欄に該当項目を記載します。また下記の「カ」に該当する場合は、その詳細な理由及び医学的な必要性を診療報酬明細書の摘要欄に記載しなければなりません。
　ア　ＧＣＳ≦14
　イ　頭蓋骨骨折の触知又は徴候
　ウ　意識変容（興奮、傾眠、会話の反応が鈍い等）
　エ　受診後の症状所見の悪化
　オ　家族等の希望
　カ　その他

(4) 算定における注意点

1. ＣＴとＭＲＩを同日（同月）に行った場合 必要に応じてＣＴとＭＲＩの撮影を同一日に両方行った場合には、ＣＴの点数とＭＲＩの点数をそれぞれ算定できます。ここで注意する点は、どちらか一方の撮影料を所定点数の100分の80にして算定することになります。また、診断料は同日でも同月でも450点を月１回に限り算定します。同月にＣＴとＭＲＩを両方行った場合は、後から撮影した方の撮影料を所定点数の100分の80にして算定します。また、同月にＣＴを２回以上又はＭＲＩを２回以上行った場合も同様です。
2. コンピューター断層撮影に関するクリニックにおける注意点 共同利用施設において検査を行う場合は、検査を依頼する側が実施したものとして、画像診断料等の保険請求を行い、別途、依頼する側と依頼される側との間で合議の上、費用の精算を行うことになります。この際、レセプトの摘要欄に「画診共同」と記載します。

＜画像診断管理加算１の施設基準（２・３・４は病院関係なので省略）＞

（対象点数区分）　Ｅ001写真診断
　　　　　　　　　Ｅ004基本的エックス線診断料
　　　　　　　　　Ｅ102核医学診断
　　　　　　　　　Ｅ203コンピューター断層診断
（常勤画像診断医）１名以上
（医療機関の種類）保険医療機関

５　令和6年度診療報酬改定における、新規・改定項目

「主な改定項目」

1. フィルムの価格が一部引き下げられたため、フィルム点数が変更された。
2. 救命救急センターを有する病院対象の画像診断管理加算３が新設され、従来の３は４に移行された（病院での算定のため詳細は省略）。

６　その他

(1) 他の医療機関で撮影したエックス線フィルム等を診断した場合の診断料算定

診・再診にかかわらず、撮影部位及び撮影方法（単純撮影、特殊撮影、造影剤使用撮影又は乳房撮影を指し、アナログ撮影又はデジタル撮影の別は問わない）別に１回算定できます。例えば、胸部単純写真と断層像についてであれば、２回として算定できます。ただし、１つの撮影方法については撮影回数、写真枚数にかかわらず１回として算定します。

(2) 他の医療機関で撮影したコンピューター断層撮影（ＣＴ、ＭＲＩ）のフィルムについて診断を行った場合の診断料算定

初診料を算定した日に限り、コンピューター断層診断料（450点）を算定できます。

(3) フィルムやＣＤ－ＲＯＭにデータをコピーする費用

他院に画像データをコピーして渡す場合、Ｂ009診療情報提供料（Ⅰ）の通知（10）に「診療情報の提供に当たり、レントゲンフィルム等をコピーした場合には、当該レントゲンフィルム等及びコピーに係る費用は当該情報提供料に含まれ、別に算定できない。」とあり、これは画像データをＣＤ－ＲＯＭ等にコピーした場合も該当しますので、ＣＤ－ＲＯＭ媒体の費用及びコピー手数料は診療情報提供料（Ⅰ）に含まれ算定できません。