WEB版　都医ニュース

WEB版　都医ニュース http://www.tokyo.med.or.jp/kaiin/toi_news/ ja Copyright 2012 Tue, 15 May 2012 10:24:00 +0900 http://www.sixapart.com/movabletype/?v=3.2-ja-2 http://blogs.law.harvard.edu/tech/rss 日本医師会役員選挙野津原代議員

]]> http://www.tokyo.med.or.jp/kaiin/toi_news/2012/05/post_1847.html http://www.tokyo.med.or.jp/kaiin/toi_news/2012/05/post_1847.html 9913_2012_05 Tue, 15 May 2012 10:24:00 +0900 東京都医師会第１３２回（定時）総会招集公告日時平成２４年６月２８日(木) 午後３時（第２７６回定時代議員会終了後）場所東京都千代田区神田駿河台２－３池坊お茶の水学院６F講堂報告東京都医師会代議員会議決事項報告議事第１号議案平成23年度東京都医師会事業報告決算に関する件平成２４年５月１５日会員各位社団法人　東京都医師会会長　野中　博]]> http://www.tokyo.med.or.jp/kaiin/toi_news/2012/05/post_1846.html http://www.tokyo.med.or.jp/kaiin/toi_news/2012/05/post_1846.html 9913_2012_05 Tue, 15 May 2012 10:23:00 +0900 底流医師全員が医師会員になる日を目指して医師会の組織率を高めるには、会員の自覚とそれぞれの地区医師会の地道な努力が必要である。　どんな職能団体もそれを統括する組織を所有しており、その職業特有の問題点を政治や行政、社会、メディアに働きかけ、自らのプロフェッショナルリズムを守る努力を行っている。我々医師会もそうであるが、2011年末の時点で日本医師会の組織率はわずか56％というのが現状である（医師数29万5千人、日医会員総数16万6千人弱）。都道府県医師会や地区医師会ではもう少し率は上がるかもしれないが、大同小異といったところであろう。　少ない組織率に加え、勤務医対開業医のような対立構図を官僚に誘導されたメディアに書き立てられるに至っては、政治家たちに軽んぜられるだけでなく、国民からも見放される危機的状況であるのを医師会員のみならず医師全員が自覚するべきである。　しかし、このコラムを読んでくださっているドクターたちは先刻そんなことは理解されているはずであるから、東京都医師会としてこの現状を打開するための提案と施策を以下に提示する。　医師会員を増やして組織率を上げるというのは、取りも直さず医師の政治的な影響力を強めることに他ならない。医師には国民の健康を守り、国の安全保障である医療制度を構築し運営する社会的な義務がある。医師一人では医療の仕組みを変えるのは不可能に近いが、医師が団結した組織が動けば1億2千万の国民を守ることができる。私たちはその事実を強く非会員に訴え、それぞれの立場での医師会入会を勧め容認すべきである。旧態依然とした排他的な態度は厳に慎まなければならない。　そのためには、医師会から非会員に寄り添って仲間に入ってもらう努力が必要となる。例えば勤務医にはその活動時間にあった医師会業務を提供し、地域の病院の代表にはなるべく多く理事会に出席していただけるような仕組みを作り医師会活動を理解していただくのが重要である。また新規開業医に対しては、できるだけ多方面から開業前に情報を収集し、地域の医療分布を崩さないような、あるいは地域の不足した医療を補うような開業形態を積極的に補佐できれば理想である。とにかく仲間を作り理解し合うには、まずお互いのコミュニケーションが重要なのだ。東京都医師会では、新規開業や継承開業が地域の医療バランスを崩さず、円滑に地域医療が行われるようにするための方策を検討中である。　すでに医師となった者たちの入会が難しいのなら、これから医師になる医学生に、医師会活動や国民皆保険制度、地域医療の実態を啓発するのも将来を見据えた東京都医師会の重要なミッションである。東京都内には十三の医学部、医科大学があり、これらの医学生に以上の内容を野中会長が講義できるように、講義資料の作成も含めて都医の内部委員会でその環境作りを鋭意行っているところである。 http://www.tokyo.med.or.jp/kaiin/toi_news/2012/05/post_1835.html http://www.tokyo.med.or.jp/kaiin/toi_news/2012/05/post_1835.html 9913_2012_05 Tue, 15 May 2012 10:22:00 +0900 東日本大震災義援金の報告について　昨年3月11日に発生いたしました東日本大震災の義援金の呼びかけをいたしましたところ、東京都医師会には平成24年2月末現在で、149,126,571円もの義援金が寄せられました。多大なご協力を賜り誠にありがとうございます。　このうち、112,500,000円は日本医師会を通じて被災県医師会にお送りし、地域医療の復興、被災地医療機関の復旧に役立たせていただきました。　残りの義援金は、本会より直接被災地医師会にお送りさせていただきました。　また、日本医師会には東京都医師会の分も含め3月末現在で1,890,897,347円の義援金が寄せられ、被災5県医師会に対して岩手県421,853,200円、宮城県650,078,250円、福島県627,733,897円、茨城県107,488,000円、千葉県83,744,000円の義援金をお送りしておりますことをご報告申し上げます。 http://www.tokyo.med.or.jp/kaiin/toi_news/2012/05/post_1841.html http://www.tokyo.med.or.jp/kaiin/toi_news/2012/05/post_1841.html 9913_2012_05 Tue, 15 May 2012 10:21:00 +0900 第１０回　都民公開講座 ]]> http://www.tokyo.med.or.jp/kaiin/toi_news/2012/05/post_1833.html http://www.tokyo.med.or.jp/kaiin/toi_news/2012/05/post_1833.html 9913_2012_05 Tue, 15 May 2012 10:20:00 +0900 地区医師会長連絡協議会報告都医からの伝達事項（１）東京電力料金値上げに反対する再度の要望について。（２）都内における風しんの発生状況等について。（３）平成23年度がん検診精度管理評価事業の結果について。（４）新規個別指導及び診療報酬改定に伴う集団指導について。移転による新規指定または遡及指定の場合は、原則として新規個別指導の対象としない。集団指導の文言は指導大綱に規定されているため、現時点では使わざるを得ないが、次回より「集団的個別指導」等の通知と混同しないような対応を検討する旨、関東信越厚生局東京事務所から回答を得た。（５）スポーツ祭東京2013への協力依頼について。（６）都医主催「日本医師会指導医のための教育ワークショップ」開催について。（７）平成24年3月に実施した税務調査に関するアンケートの集約結果について。 地区医師会からの報告 （１）中央ブロック日本医師会会長選挙における質問と横倉新会長からの回答について。（中央区医）（２）城東ブロック第29回江戸川医学会について。（江東区医）（３）城西ブロック東日本大震災の支援について。（目黒区医）（４）城南ブロック荏原医師会・品川区医師会の一般社団法人への移行についての方向について。（荏原医・品川区医）（５）城北ブロック板橋区医師会医学会誌について。（板橋区医）（６）多摩ブロック ①公益社団法人取得報告について。（三鷹市医） ②突合審査の結果例について。（八王子市医） 出席者における意見交換 その他 ①都民公開講座抄録の「ＡＥＲＡ」への掲載について。 ②東京都の地域産業保健事業契約形態について。 ③ポリオワクチンについて。 ]]> http://www.tokyo.med.or.jp/kaiin/toi_news/2012/05/post_1855.html http://www.tokyo.med.or.jp/kaiin/toi_news/2012/05/post_1855.html 9913_2012_05 Tue, 15 May 2012 10:19:00 +0900 ５歳児検診報告会開会挨拶：近藤太郎副会長今まで行ってきた5歳児健診を検証し改善することにより5歳児健診を東京都全体で区市町村事業として実施できるかを検討するため、また乳幼児に関する保健・健診・虐待などについて議論する委員会として、乳幼児保健委員会を立ち上げた。　講演１「東京都医師会5歳児健診事業報告」：平山貴度氏（板橋区医）平成22年度東京都医師会の次世代育成支援委員会は、5歳児健診事業-東京方式を作成した。それに基づいて取り組んだ5歳児健診の成果をまとめ、今回報告した。眼科、歯科を含む身体発育部分の評価とその後の措置、さらに主眼を置いた発達障害の抽出とその後の措置についても一定の成果を上げたと考えている。先生方からさまざまなご意見も戴いた。より実情に即した5歳児健診が行えるよう今後も検討していきたいと考えている。　講演２「当院での5歳児健診の実情」：澁井展子氏（田園調布医）2010年7月より18名に5歳児健診を実施した。6名が発達障害の子どもであり、3名に対して在園機関と連携し環境調整を行い、2名には療育機関と結果を共有し支援に役立てた。1名は軽度の知的障害に気づく契機となった。6名は今までの健診では気づかれなかった。発見されにくい・認知されにくい・理解されにくいなどの特徴を持つ発達障害の子どもを発見し、適切な支援に繫ぐ意味で、小児科クリニックでの5歳児健診は有用と考える。　講演３「5歳児健診の課題や活用について」：秋山千枝子氏（三鷹市医）5歳児健診登録医へアンケート調査を行った結果、回答された先生の49.1％が健診を実施され、幅広い層の先生方に協力いただいたことがわかった。予約の調整が困難・判定が難しい・事後措置に迷うなどの意見をいただいた。今後は東京方式として、実施方式の改善を研究する必要があると考える。また、活用法として、発達障害の鑑別診断に用いること、他の時期の健診と照合して健診全体を見直す機会にすることなどが考えられた。　講演４「各報告を受けて」：平岩幹男氏（Rabbit Developmental Research）1歳半健診、3歳児健診、5歳児健診の各健診で発見される発達障害がある。発見だけで済ませその後の支援をしないことによる行き場のない人々を作らないことが大切である。発達障害と診断される子どもたちが増え、対応する社会資源がなければ我々小児科医がやるしかない。幼児期の発達障害への対応の基本は行動療法で、さまざまな技法がある。一人ひとりの問題点への対応をしなければならないが、対応できるところが少ないことが課題である。 2012.5.15 5saiji.jpg

]]> http://www.tokyo.med.or.jp/kaiin/toi_news/2012/05/post_1845.html http://www.tokyo.med.or.jp/kaiin/toi_news/2012/05/post_1845.html 9913_2012_05 Tue, 15 May 2012 10:18:00 +0900 東京都医師会各種委員会等紹介産業保健委員会　平成23年12月22日開催の産業保健委員会を取材した。今回は、始めに地域産業保健センターについて検討を行った。検討内容は、地産保の会計についてであり、あらかじめ地産保から質問のあった預かり金や、消費税の問題、公益法人化した場合の問題点などの項目について、都医の顧問会計事務所を交えて白熱した議論が交わされた。また、今年度も各地産保が地域産業保健事業を実施しているが、実施している事業の現状や意見、来年度の実施に向けての要望など、都医が実施したアンケート調査結果の報告と議論が交わされた。　産業保健担当の山口理事からは、来年度以降の事業の継続について、そのあり方や事業内容についても検討している最中であると報告があった。　続いて、産業医としての実践力アップを念頭に置いた新しいワークショップ形式の産業医研修会の実施について説明があった。この研修は産業医大産業医実務研修センターで開発した実践教育教材を用いて、30人～50人毎のグループ実習として行われるものであり、1テーマ2時間で3テーマを選び1日6時間、150人程度で実施する。ステップ1は産業医大から講師を派遣していただき開催し、国からの予算があるために、これは全て産業医大が費用を持ち行う。ステップ2は、講師は産業医大からの派遣で講師料会場費は医師会持ち、ステップ3は、できれば医師会の産業医が講師を務められるようにしていければ、という構想が提案され、既にいくつかの県で実施され、概ね好評を博している、と紹介があった。都医はこの新しい産業医講習会について慎重に協議し、実施していく予定となった。　さらに、大阪で初めて産業医に罰金が科せられた事例の紹介、定期健診の中にメンタルに関する項目の追加が閣議決定されたが、まだまだ議論を詰めないと実務的には問題が残っている、など多くの議題に積極的な意見が交わされ、1時間半が終了した。 ]]> http://www.tokyo.med.or.jp/kaiin/toi_news/2012/05/post_1853.html http://www.tokyo.med.or.jp/kaiin/toi_news/2012/05/post_1853.html 9913_2012_05 Tue, 15 May 2012 10:17:00 +0900 平成２４年度指導計画（医科）について http://PDFこちら]]> http://www.tokyo.med.or.jp/kaiin/toi_news/2012/05/post_1834.html http://www.tokyo.med.or.jp/kaiin/toi_news/2012/05/post_1834.html 9913_2012_05 Tue, 15 May 2012 10:17:00 +0900 タバコ対策委員会より（第4回）オリンピック招致に向けて東京でも受動喫煙防止条例が検討中　いよいよロンドン・オリンピックが近づき、2020年のオリンピック招致合戦にも、ますます熱が入ってきたようです。先日、石原都知事からオリンピック招致に向けて、東京でも受動喫煙防止条例の制定を検討するとのコメントがありました。国際オリンピック委員会（IOC）は、1988年以来、オリンピック大会での禁煙方針を採択し、会場禁煙化のみならず、タバコ会社によるスポンサーシップすら拒否しているからです。　また2010年7月には、IOCと世界保健機関（WHO）の間で、「健康的なライフスタイルとタバコのないオリンピックを目指す協定」に調印がなされました。実際、バルセロナ(1992)、アトランタ(1996)、シドニー(2000)、アテネ(2004)、北京(2008)、ロンドン(2012)、リオデジャネイロ(2016)など、オリンピックの開催都市には、すべて罰則付き受動喫煙防止法または条例が存在しています。　世界一喫煙率が高い中国でも、北京オリンピック開催のために、北京市に受動喫煙防止条例を制定したことは記憶に新しいところです。2020年のオリンピック招致に立候補している都市のうち、マドリード（スペイン）、ドーハ（カタール）、イスタンブール（トルコ）では、すでに受動喫煙防止法が制定されているのです。　以上のような国際情勢を踏まえると、東京都が2020年のオリンピック開催を勝ち取るためには、WHOやIOCが求めている国際標準の受動喫煙防止条例を制定することが必須条件と考えられます。都民のみならず世界中から集まる人々の健康を守るためには、国際都市たる東京にも、国際水準を満たす受動喫煙防止条例が必要となるでしょう。 http://www.tokyo.med.or.jp/kaiin/toi_news/2012/05/4_4.html http://www.tokyo.med.or.jp/kaiin/toi_news/2012/05/4_4.html 9913_2012_05 Tue, 15 May 2012 10:16:00 +0900 医師国保からのお知らせ健康保険適用除外承認申請について ○法人または常時5人以上の従業員がいる事業所となる場合には、『健康保険適用除外の承認』が必要となります。 ○従業員をあらたに採用した場合や退職した場合も、同様に手続きが必要となります。 ○事実の発生した日から、5日以内に事業主が事業所所在地を所管する年金事務所に申請しなければなりません。・「健康保険被保険者適用除外承認申請書（3枚綴）」は、地区医師会にあります。・　組合から送付された（理事長証明済み）申請書を年金事務所に提出してください。承認後、写しを医師国保に送付願います。詳しくは医師国保にお問い合わせください。０３－３２７０－６４３３ http://www.tokyo.med.or.jp/kaiin/toi_news/2012/05/post_1844.html http://www.tokyo.med.or.jp/kaiin/toi_news/2012/05/post_1844.html 9913_2012_05 Tue, 15 May 2012 10:15:00 +0900 労災および自賠責保険診療算定基準説明会労災保険診療費算定基準及び自賠責保険診療費算定基準（手上げ方式の日医基準）説明会主　　催 ► 東京都医師会東京労働保険医療協会日本損害保険協会関東支部損害保険料率算出機構自賠責損害調査センター首都圏本部日　　時 ► 平成24年6月20日（水）　午後1時30分～4時会　　場 ► 豊島公会堂　（豊島区東池袋1-19-1）次　　第 ► ①労災保険診療費算定基準について　　　　　　片岡栄子（東京労働局労働基準部労災補償課統括地方労災医療監察官） ②自賠責保険診療費算定基準（手上げ方式の日医基準）について児玉和子（損害保険料率算出機構自賠責損害調査センター首都圏本部医療調査課主任）参加費 ► 無料参加方式 ► 自由参加制　（開場の都合により各医療機関原則１名の出席） http://www.tokyo.med.or.jp/kaiin/toi_news/2012/05/post_1836.html http://www.tokyo.med.or.jp/kaiin/toi_news/2012/05/post_1836.html 9913_2012_05 Tue, 15 May 2012 10:14:00 +0900 みどりの広場東京都立大塚病院副院長（同総合周産期母子医療センター長）　瀧川逸朗先生 周産期搬送システムは改善されているか

　平成20年に発生した妊婦搬送事案を受けて、東京都は周産期医療対策事業を急ピッチに展開することになった。その内容は、①周産期母子医療センター機能の確保②東京都母体救命搬送システム創設③周産期コーディネータの配置④周産期連携病院の創設⑤周産期医療情報⑥多摩地域周産期医療連携強化事業⑦周産期ネットワークグループの構築⑧NICUからの円滑な退院支援⑨産科医等確保支援事業⑩東京都周産期医療協議会の設置・運営など多岐にわたる。　平成21年3月に創設された「東京都母体救命搬送システム」は、その中でも目玉というべき事業である。このシステムは、脳卒中や出血性ショックなど重症な疾患により緊急に母体救命処置を必要とする妊産褥婦などが、近くの救急医療機関で受入が決まらない場合に、都内4ヶ所の「スーパー総合周産期センター」が必ず受け入れるというものである。スーパー総合周産期センターは、昭和大学病院（品川区）、日赤医療センター（渋谷区）、日大板橋病院（板橋区）、都立多摩・小児総合医療センター（府中市）の4施設が認定されており連日輪番制で対応している。遠方のスーパー総合周産期センターに搬送する場合は、並行して近隣の医療機関に連絡しそちらに搬送する場合もある。　このシステムの対象疾患は、脳血管疾患や急性心疾患など妊産褥婦の救急疾患合併例や、羊水塞栓、子癇、出血性ショックなど重症な産科救急疾患、診断は未確定であるが意識障害、痙攣発作、激しい頭痛や胸痛など緊急に母体救命処置が必要と判断されたあらゆる症例が対象となる。　システム開始以来2年5ヶ月の搬送実績は142件で、約半数の77件がスーパー総合周産期センターに搬送されていた。重症・重篤とされたものは142件中102件でありスーパー母体救命対象症例が71.2％であったと考えられる。受入施設選定時間は平均10分であった（25分以上の時間を要したものは、142例中7例のみ）。現時点で、本システムは順調に稼動していると評価できる。本システム以外の搬送システムも、NICUベッド数の増加、周産期コーディネータの配置、地域における連携強化、周産期医療に携わる医療人の意識改革などで明らかに改善してきている。　隣接している自治体との連携や脳低温療法の対象となる低酸素生虚血性脳症や胎児および母体ともに重篤な状態に陥る可能性のある常位胎盤早期剥離症例などいわゆる胎児救急の搬送などが今後の課題である。　 ]]> http://www.tokyo.med.or.jp/kaiin/toi_news/2012/05/post_1843.html http://www.tokyo.med.or.jp/kaiin/toi_news/2012/05/post_1843.html 9913_2012_05 Tue, 15 May 2012 10:13:00 +0900 趣味の散歩 ]]> http://www.tokyo.med.or.jp/kaiin/toi_news/2012/05/post_1856.html http://www.tokyo.med.or.jp/kaiin/toi_news/2012/05/post_1856.html 9913_2012_05 Tue, 15 May 2012 10:12:00 +0900 知ってますか ―　血清TARC(Thymus and Activation-Regulated Chemokine)値　― 　TARCとはケモカインの一種で、Th2細胞に発現するケモカインレセプターCCR4に結合することからTh2型の炎症に関係すると考えられている。定量的な疾患活動性パラメータとして利用でき、保険適用になっている。血清TARC値は小児アトピー性皮膚炎の重症度が高くなるほど上昇する。また治療後は血清TARC値が低下することから、治療モニタリングにも有用だと考えられている。 http://www.tokyo.med.or.jp/kaiin/toi_news/2012/05/post_1840.html http://www.tokyo.med.or.jp/kaiin/toi_news/2012/05/post_1840.html 9913_2012_05 Tue, 15 May 2012 10:11:00 +0900